太田麻里奈 エベレスト7という副業について

はじめに

こんにちは、らふくです。

今回は「エベレスト7

という副業について見ていきたいと思います。

このエベレスト7という副業はお勧めできません。

その理由を書いていくので、参考にしていただければと思います。

エベレスト7 特定商取引法に基づく表記

URL→https://blbd.info/everest-7/

上のサイトのどこを見ても特商法の記載はありません。

最近は特商法の記載がないものが多いです。

なので、特商法を載せていない理由について考えてみたのですが、

このようなオファーを出すくらいですから、もちろん特商法について知っているはずです。

しかし、あえて特商法を書かなかったということは、

特商法を記載する必要のないものだからだと思われます。

つまり、稼げる情報を提供しているわけではなく、

他の副業案件を横流ししているだけなのではないかと考えました。

これであれば、自分で販売しているわけではなく、

紹介した案件での話になってくるので、エベレスト7とは関係のない話になってしまいます。

だから特商法の記載をしていないのではないかと。

だとしても、エベレスト7を運営している人の身元が分からないというのは不安要素ですよね。

特商法とは

特商法とは、消費者の利益を守ることを目的とされている法律です。

トラブルが起きやすい取引を対象にされています。

特商法の記載がなければ、自分で怪しい人間だと言っているようなものです。

記載がない時点で、そっ閉じが正解だと思います。

むやみに登録してメールアドレスを抜き取られて、迷惑メールだらけになるのとか嫌ですよね。

エベレスト7に登録するとどうなるか。

エベレスト7に登録するとどうなるか。

それは上の方で書いたように、他の副業案件を紹介されるだけだと思われます。

登録して、公式アカウントを複数登録するように言われ、

ろくに稼ぐ情報がない場合、悪質なものである可能性が高いです。

そういうものはセールスレターには詳しい情報は書かず、

LINEに登録すれば教えるみたいに書いて、誘導してきます。

それとやたらに、セールスレターで完全無料と主張していますが、

そりゃ、副業案件を紹介するだけならタダですよね。

むしろ年収2500万稼げるようになる情報をタダで提供するなんて

普通に考えればありえないことです。

このように、現実味のない数字で月収200万をスマホだけでとか謳っているものは

誇大広告である場合がほとんどでしょう。

実際は一部の人がとか、最大でとかが言葉の前につきます。

こういう副業でよく耳にするのは、何もせずに稼げる、経験、知識不要、なんて言葉を見たことがありますか?

実際それで稼げるようにはならないと思います。

何事にも知識や経験は必要だと思いますし、知識や経験が必要となれば、何もせずというわけにはいきません。

時間もかかります。 それなりの努力を積んでこそ稼げるようになるのだと思います。

少し話がずれました。

結局何が言いたいかというと、

エベレスト7に登録すると、公式アカウントを紹介されて、

副業案件がどんどんと送られてくるだけだと思われます。

その中に稼げるものは皆無でしょう。

副業を紹介するだけみたいなものはアフィリ目的と言われているようです。

もしそうなのであれば、かなり悪質なものですよね。

エベレスト7の口コミや評判

調べてみましたが、これといって情報はなく、

怪しい、稼げないといった内容の記事が多いように思います。

こういう系のものは、エベレスト7自体が稼げる情報を提供しているわけではなく、

他の副業を紹介しているだけなので、評価されずらいのだと思います。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

今回は「エベレスト7」というものについて見ていきました。

結論としては、おすすめしません。

・特商法の記載なし。

・ビジネスモデルが不明。

・登録しても稼げない副業案件しか送られてこない。

以上の理由から、信用できない稼げない案件だと判断しました。

特商法の記載がないものがちらほらとみられますが、

そのほとんどが今回の案件と似たようなものではないでしょうか?

つまりは、アフィリ目的ではないかということです。

もしくはリスト集めとか?

どちらにしろ、そういうものは悪質であるとしか言えません。

セールスレターには稼げると書いておきながら、稼げる情報をくれないなんて、、、。

なので、もし副業案件を見つけた場合、特商法をまず確認することをおすすめします。

特商法がなかった場合、そっ閉じ、特商法があった場合、特商法の記載漏れの確認と、内容の確認はしておいた方がいいでしょう。

とはいえ、特商法がしっかりとしているからと言って、完全に信用できるわけではないので、あくまで目安程度に思っておいてください。

しかし、特商法の有無というのはわかりやすいポイントではないでしょうか?

以上、らふくでした。